コンベンション | 日本コンベンションサービス株式会社

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コンベンション

お客様の理想を超える「ハレの舞台」を演出します

私たちは、1967年の創業以来、日本におけるPCOのパイオニア、リーダーとしての役割を果たして参りました。
年間13,000件以上の実績をもとに、主催者のご要望をまとめる「コーディネーション力」と、スピーディーに準備・遂行する「実行力」、そして専門領域に強い提携企業との「連携力」を持ち味とし、お客様のコンベンションを成功に導きます。

コンベンションとは

コンベンションとは、政府や学術団体、協会、民間の各種団体などが主催となり、国内外から参加者を集めて行われる大型の国際会議を意味します。開催によって、地域には大きな経済波及効果がもたらされるほか、国・都市の認知・競争力向上や、ビジネスイノベーションの機会創造、および、地域住民の郷土への帰属意識の高揚など、様々な利点があります。こうしたことを背景に、国家・都市間で、国際会議の誘致競争が激化しています。

世界の開催実績

世界で開催される国際会議の件数は、2017年（1月～12月）では12,563件となり、直近の10年間で1.2倍ほど件数が増加している状況です。日本は、同年の世界ランキングで7位（2008年時点では8位）ですので、前年からの順位を維持しています。大陸別のシェアを見ると、2位のアジアは経済力の伸長などを理由に存在感を増しています。アジアの中では、これまで経済規模でNo.1だった日本が最も多くの開催実績を誇っていますが、最近では顕著な経済成長を遂げる中国の追い上げが目立ちます。このような状況下で、日本は国を挙げたMICEへの取り組みやプロモーション等が成果を出し、2017年もアジア内では1位を保っています。

日本で行われる国際会議の特徴は、開催都市のバラエティと言えます。狭い国土にありながら、アジア・オセアニア域内でランキング25位以内の都市を見ると、東京、京都を含め、6都市がランクインしているという国は他に見当たりません。それだけ、日本は、全国で地域特性を生かした国際会議が展開されているものと思われます。

国際会議に関するデータ

2017年観光庁発表-経済波及効果の算出	2016年開催分の日本国内における国際MICE全体の経済波及効果は、約1兆590億円と算出された。・企業会議（M）約1,614億円・企業の報奨・研修旅行（I）約569億円・国際会議（C）約6,789億円・展示会（E）約1,618億円
ICCA国際会議統計-大陸別開催シェア	2017年ヨーロッパ53.9%、アジア18.2%
ICCA国際会議統計-国別開催件数	2017年日本414件・中国376件、2016年日本・中国とも410件
ICCA国際会議統計-国内都市別開催件数	2017年東京101件・京都46件・名古屋25件・札幌24件・大阪17件・福岡17件